
「TikTok・Instagram・Xのうち、自社のターゲット層に一番合うのはどれか」と聞かれたら、結論から言うと年代によって答えが変わります。TikTokは10〜20代、Instagramは20〜40代まで幅広く、Xは20〜30代を中心に高い利用率を維持しています。
この記事では、総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2026年6月公表)と、電通グループ4社「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(2026年3月公表)という2つの一次データをもとに、年代別のユーザー数と企業の広告投資額を整理しました。
TikTok・Instagram・Xの基本データ
まず全体像から見ていきます。全年代における利用率と、各社が公表している月間アクティブユーザー数(MAU)は以下の通りです。
| SNS | 全年代利用率(総務省調査) | 公表MAU |
|---|---|---|
| 54.8% | 約6,600万人(2023年11月時点) | |
| X(旧Twitter) | 44.7% | 約6,800万人(2025年5月時点) |
| TikTok | 36.7% | 約4,200万人(2025年11月時点) |
利用率だけを見るとInstagramが最も高く、MAUだけを見るとXが最も多いという、一見矛盾した結果になります。これは調査方法の違いによるもので、総務省調査は個人へのアンケート、MAUは各社独自の集計(アプリ起動ログなど)です。後述する年代別の推計と合わせて見ると実態がつかみやすくなります。
年代別ユーザー数を徹底比較
年代別の利用率
総務省の調査から、年代別の利用率を抜き出したものが以下の表です。
| 年代 | TikTok | X(旧Twitter) | |
|---|---|---|---|
| 10代 | 67.9% | 69.3% | 56.4% |
| 20代 | 61.5% | 82.6% | 73.4% |
| 30代 | 44.7% | 76.6% | 67.7% |
| 40代 | 42.6% | 67.1% | 57.0% |
| 50代 | 32.2% | 54.4% | 40.2% |
| 60代 | 21.2% | 36.1% | 24.8% |
この表から3媒体の性格の違いがはっきり見えます。
TikTokは10代・20代が突出して高く、年代が上がるにつれて利用率が大きく下がる「若年層特化型」です。とはいえ40代でも42.6%と半数近くが利用しており、若年層以外を完全に無視できる媒体ではなくなってきています。
Instagramは20代(82.6%)をピークに、30代・40代でも70%前後を維持する「山型」で、3媒体の中で最も年代の裾野が広いのが特徴です。子育て世代や趣味のコミュニティ利用が多く、幅広い年代にリーチしたい企業に向いています。
**X(旧Twitter)**は20代(73.4%)が最も高く、30代・40代も60%前後を保っています。速報性や情報収集目的での利用が多いため、年齢よりも「情報感度の高さ」で使われている面があります。
年代別ユーザー数(推計)
上記の利用率に、総務省の人口統計(住民基本台帳に基づく2025年1月時点の人口)の年代別人口を掛け合わせると、年代別のユーザー数を推計できます。
| 年代 | 人口(推計) | TikTok | X | |
|---|---|---|---|---|
| 10代 | 約1,085万人 | 約737万人 | 約752万人 | 約612万人 |
| 20代 | 約1,287万人 | 約792万人 | 約1,063万人 | 約945万人 |
| 30代 | 約1,343万人 | 約600万人 | 約1,029万人 | 約909万人 |
| 40代 | 約1,648万人 | 約702万人 | 約1,106万人 | 約939万人 |
| 50代 | 約1,843万人 | 約594万人 | 約1,003万人 | 約741万人 |
| 60代 | 約1,484万人 | 約315万人 | 約536万人 | 約368万人 |
| 合計(10〜60代) | — | 約3,740万人 | 約5,488万人 | 約4,514万人 |
※この推計はアンケート調査の利用率と人口統計を掛け合わせた概算であり、各社が公表するMAU(アプリ起動ログなどをもとにした実測値)とは算出方法が異なります。70代以上の利用者は含まれていないため、実際のMAUより少なく出る傾向があります。
数字だけを見るとInstagramが最も多くの年代で強い媒体ですが、「10代・20代への到達力」で見ればTikTokとInstagramがほぼ同水準、「情報拡散力」を重視するならXが候補に入る、というように目的によって最適な媒体は変わります。
企業のSNS広告投資額はどうなっているか
市場全体は拡大が続く
電通グループ4社が2026年3月に発表した「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、2025年のソーシャル広告市場全体は1兆3,067億円(前年比118.7%)でした。内訳は次の通りです。
| 分類 | 金額 | 構成比 |
|---|---|---|
| SNS系(X・Instagram・Facebook・LINEなど) | 5,508億円 | 42.1% |
| 動画共有系(TikTok・YouTubeなど) | 5,126億円 | 39.2% |
| その他 | 2,434億円 | 18.6% |
前年からの伸び率を牽引しているのは動画広告で、市場全体でも初めて1兆円を突破しました。TikTokを含む動画共有系の存在感が年々大きくなっています。
プラットフォーム別の内訳は非公開
ここは正直にお伝えしておきたいのですが、Instagram単体・X単体・TikTok単体の日本国内広告費は、電通・CARTA HOLDINGSをはじめとする主要調査機関からも個別には公表されていません。「SNS系」「動画共有系」という括りでの集計にとどまっており、プラットフォーム別のシェアを正確に知る方法は今のところ存在しません。
参考情報として、各社の日本法人が官報に公告している決算数値は以下の通りです。ただしこれは広告事業以外の売上(TikTok ShopなどEC事業を含む場合がある)も合算された法人全体の数値であり、「広告費」そのものではない点にご注意ください。
- TikTok Japan(ByteDance株式会社):売上高904億円、営業利益28.8億円(2024年12月期)
- Meta Japan・X Corp Japan:決算公告で純利益は開示されているものの、売上高は非開示
プラットフォーム別の広告投資額を精緻に把握したい場合は、電通デジタルなどが提供する有料の詳細レポートを確認するか、各SNSの広告管理画面上で表示される推定リーチ・入札単価から自社なりに試算するのが現実的な方法です。
まとめ:目的別に見るSNSの使い分け
3媒体のデータを踏まえると、大まかな使い分けの目安は次のようになります。
- 10代・20代への強いリーチが最優先 → TikTok
- 幅広い年代(20〜40代)にバランスよく届けたい → Instagram
- 情報拡散力・速報性を重視する → X
ただし、これはあくまで全国平均の傾向です。実際の運用では自社の商材や顧客層に応じて、複数媒体を組み合わせる企業がほとんどです。
こうした年代別データや広告市場の動向を読み解き、施策に落とし込んでいく仕事が、SNSマーケター・デジタルマーケティング職の日常業務です。データを扱うことや発信の仕事に関心を持った方は、まず自分に合う仕事の方向性を知ることから始めてみるのも一つの方法です。
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よくある質問(FAQ)
Q. 日本で最も利用率が高いSNSはどれですか? A. 総務省の令和7年度調査(2026年6月公表)によると、全年代平均の利用率はInstagram(54.8%)が最も高く、次いでX(44.7%)、TikTok(36.7%)の順です。ただし公表されているMAU(月間アクティブユーザー数)ではX(約6,800万人)が最も多く、指標によって順位が変わります。
Q. 20代に一番強いSNSはどれですか? A. 利用率で見るとInstagram(82.6%)が最も高く、X(73.4%)、TikTok(61.5%)と続きます。
Q. 企業がSNS広告を出すなら、TikTok・Instagram・Xのどれを選ぶべきですか? A. ターゲットが10〜20代中心ならTikTok、20〜40代まで幅広く届けたいならInstagram、情報拡散や速報性を重視するならXが候補になります。ただしプラットフォーム別の広告費データは公表されていないため、最終的には自社の広告管理画面での実績データをもとに判断するのが確実です。
Q. このデータの出典はどこですか? A. ユーザー年齢層・利用率は総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」、広告費は電通グループ4社「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を主な出典としています。
参考文献
- 総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2026年6月)
- 電通グループ4社「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(2026年3月)
- 総務省 人口統計(住民基本台帳に基づく2025年1月時点人口)
- 各社決算公告(官報決算データベース)
